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「住宅すごろく」を存知でしょうか？ これは、都市・建築計画学者の三宅醇さんが提唱した概念です。
独身時代のアパート生活から、結婚して賃貸マンションに引っ越し、子どもが育ってきたら分譲マンションを購入。子どもが大きくなったらマンションを売って、郊外の庭付き一戸建てを手に入れる――高度経済成長期に、このようなライフプランを理想とする風潮が生まれ、長らくそれが正しいと信じられてきました。
しかし、ライフスタイルの多様化、社会情勢や経済状況も大きく変わった現在、住宅とライフプランの関係も様変わりしています。
一人暮らしの単身者でも、賃貸ではなくマンションを購入する人が増え、独身女性でも住宅ローンを組んでマンションを買うケースは、もはや珍しくはなくなりました。
今回は、実際にマイホームを手にした方たちのライフスタイルや年収、物件の選び方など、最新データをもとに「女性のためのマンション購入術」を解説します。
2019年3月7日初出→2020年8月11日更新
住宅購入に不可欠な住宅ローンですが、申し込めば必ず利用できるというわけではありません。融資を受けるには、銀行（金融機関）の審査をクリアすることが必要。住宅は非常に高価な買い物であるうえに、返済期間も最長35年と長いので、必然的に貸す側もシビアにならざるを得ないのです。
銀行はあなたの収入や職業、健康、あるいはあなたが購入する住宅の価値をチェックし、「お金を貸しても大丈夫か？」「ちゃんと返済できる人物か？」を判断します。
金融機関がなにを審査の基準にしているのかを事前に知っておけば、マイホームの夢もぐっと実現に近づきます！
2015/7/10初出⇒2020/6/1更新
所有している住宅を担保にして融資を受けることを「リバースモーゲージ」といいます。
毎月の返済は利子のみ。通常の住宅ローンよりも経済的な負担が小さくなることから、定年退職後、年金収入で生活する高齢者が老後資金や、住宅購入資金を調達する手段として注目を集めています。言葉は聞いたことがある、という方も多いのではないかと思います。
第二の人生を送るにあたって、新たな住まいを探している方もいらっしゃるはず。セカンドライフの住まいを考える際、見逃せないリバースモーゲージについてご紹介しましょう。
住宅を購入するとき、ご両親から資金の援助を受ける予定の方もいらっしゃるかもしれません。
普通、親から贈与を受けた財産には、贈与税がかかります。
しかし、住宅の購入資金については、一定の条件を満たせば贈与税が非課税になる「住宅取得等資金非課税の非課税特例」があります。2019年10月の消費税増税の際には、非課税になる額が拡大されました。
うまく利用すれば金銭的な負担を軽くできる一方、実は使わないほうがベター、というケースも存在します。
住宅の購入を考えていて、親などから資金援助を受ける予定のある方は、ぜひこの記事をご一読ください。
リフォーム・リノベーションには、補助金や減税制度など、種々の優遇制度があります。
制度によって条件は違いますし、同じ内容のリフォーム工事でも制度によって給付される補助金の額が異なったりもします。同じ制度で同じ工事でも、もらえる補助金の額が違うことも。
どの補助制度や税制優遇がいいのか、よくわからない方もいらっしゃるのでは？
今回は、2020年度のリフォーム・リノベーション支援制度をご紹介します。お住まいのリフォーム・リノベーションをお考えの方はぜひご一読を。
※各補助制度・優遇制度の内容や給付額は、2020年4月時点の情報です。実施時に、内容が変更になることもあります。また、新型コロナウイルス感染症の影響で、実施の時期などが変更になる可能性もあります。利用時は、各制度のホームページなどを確認してください。
2017/4/27初出→2020/4/29更新
ライフスタイルの多様化により、シングルの生活を楽しむ男女が増えている現代。
かつては、「結婚・出産をきっかけにマイホームを購入する」というパターンが一般的でしたが、いまは「自分だけの資産を残したい」「ひとりでも自立した生活を送りたい」という理由から、独身で物件を購入する方もめずらしくありません。
「独身は組むのが難しい」といわれていた住宅ローンも、いまでは独身者向けの商品が充実してきています。現在は、「ひとりで住宅ローンが組める」時代なのです。
しかし、いざ独身で住宅ローンを組もうとしたとき、不安や疑問に思うことも多いはず。
「どのように資金計画を立てればよいのか？」「審査の目安や条件は？」「もし結婚したら、残りのローンはどうなるの？」……
今回は、シングルの方が住宅ローンを組む際の、注意点やポイントを徹底解説します！
2017年9月29日初出→2020年4月28日更新
自営業の方が住宅購入を考えた時、真っ先に気になるのは「ローンが組めるか」ではないでしょうか。
会社員のように収入が一定とは限らない自営業は、住宅ローンの審査に通りにくい、とはよく言われること。
自営業者は、会社員とは違う観点で審査されるため、確かにサラリーマンと同じでは審査に通りにくいのは事実。しかし、自営業の審査基準を満たせば、問題なく融資を受けることができます。
自営業者が住宅ローンを利用するにあたり、審査をクリアするのに大切なポイントをお伝えします。
新規の借り入れだけではなく、借り換えでも基本は同じ。ぜひご一読ください。
2017年11月30日初出→2020年3月20日更新
住宅ローンの返済期間は、最長で35年と、とても長い時間がかかります。早く返済してしまいたい、と思う人も多いでしょう。
予定よりも早くローンを完済する手段に、月々の返済額とは別に、元金の一部を返済することで残額を減らす「繰り上げ返済」があります。
返済期間が短くなったりするだけではなく、金利の負担も小さくなります。
ただし、繰り上げを行うタイミングや、返済方法の選び方によっては、いいことだけではなくデメリットもあります。繰り上げ返済をすべきか、計画通り返済するのか――見極めるポイントをご紹介しましょう。
2016年5月27日初出→2020年3月20日更新
住宅ローンの返済は、最長で35年と長期間にわたります。返済中、思いもよらぬ病気やけがで、働けなくなってしまうこともあるかもしれません。
ローンを組むときは、万が一に備えて団体信用生命保険（以下、団信）に加入しなくてはなりませんが、団信がカバーしてくれるのは死亡、または高度障害状態だけ。
病気で働くことができない状態になっても、団信では保障してくれないのが一般的です。
しかし、高齢化に伴いがんや脳・心臓の疾病が増加する中、病気が原因で収入がなくなったときの備えとして、がん保障や三大疾病、八大疾病保障などの特約を、住宅ローンにつける人も増えています。
保障付きのローンにすべきか、選ぶとすればどれがいいのか――今回は、迷える方々のために、保険付きローンのいろはをお伝えしましょう。
2018/3/2初出→2020/3/2更新
ほとんどの銀行で、住宅ローンを組む際は団体信用生命保険（以下、団信）の加入が義務になっています。
健康状態が良くないと判断されると、団信に加入できず、結果的にローンが組めない可能性も。返済中に病気などで亡くなったり、重大な障害が残ってしまった場合、ローンの残債を保険金で返済するための保険が団信です。
団信に加入するには、治療中の病気や、過去の病歴を保険会社に知らせる必要があります。
団信に加入する際、注意が必要な病気や告知書の書き方、そして、保険に入れなかった場合の対処法をお教えします。
2018/2/20初出→2020/3/2更新
