中古マンションを購入する際、たいていの場合、不動産会社や金融機関から火災保険の加入をすすめられます。でも、「保険料も安くないし、こんなにいろいろ補償が必要なの？」と契約に悩まれている方も多いのではないでしょうか？
「万が一、災害にあったときに備える」といっても、実際いくら補償してもらえるの？
地震保険や個人賠償保険といったオプションは必要？
保険会社はどう選んだらいい？
実際に火災保険に入るかどうか・どの会社の保険に入ろうかと考えだすと、そんな疑問が次々と浮かんできますよね。
今回は『中古マンション購入者の火災保険選び』について解説します。
火災保険や特約で補償される範囲、被害にあったときに下りる保険金額の決め方、保険料の目安と節約のコツといった、契約前に押さえておきたいポイントが分かります。
2017年10月16日初出→2021年7月5日更新
住宅購入に不可欠な住宅ローンですが、申し込めば必ず利用できるというわけではありません。融資を受けるには、銀行（金融機関）の審査をクリアすることが必要。住宅は非常に高価な買い物であるうえに、返済期間も最長35年と長いので、必然的に貸す側もシビアにならざるを得ないのです。
銀行はあなたの収入や職業、健康、あるいはあなたが購入する住宅の価値をチェックし、「お金を貸しても大丈夫か？」「ちゃんと返済できる人物か？」を判断します。
金融機関がなにを審査の基準にしているのかを事前に知っておけば、マイホームの夢もぐっと実現に近づきます！
住宅ローンを組むにあたり、団体信用生命保険（以下、団信）への加入が義務になっている銀行がほとんどです。
団信に加入するには、治療中の病気や、過去の病歴を保険会社に知らせなくてはいけません。健康状態が良くないと判断されると、団信に加入できず、住宅ローンが組めない可能性も。
この記事では、団信に加入する際、注意が必要な病気や告知書の書き方、そして、保険に入れなかった場合の対処法を説明します。
2018/2/20初出→2020/3/2更新→2021/6/2更新
念願だったマイホームを購入しよう！と考えたとき、住宅を購入する人の多くが利用する住宅ローン。
もともと十分な貯蓄がある方は別として、新たにローンを組もうと考えている方の中には、「自分の年収だといくら借りられるんだろう？」「無理なく完済できるだろうか…」と、不安を感じる方は少なくないようです。
例えば、年収500万円の人が無理なく返済できる借入可能額の目安は？あるいは年収600万円だったら……？
今回は、安心して借入できる金額も、年収別にひと目で分かる一覧表にまとめました。
ローン審査の基準など、ローンと年収に関する役立つ知識をご紹介します！
2019年2月3日初出→2020年10月02日更新→2021年5月24日更新
自営業の方が住宅購入を考えた時、真っ先に気になるのは「ローンが組めるか」ではないでしょうか。
会社員のように収入が一定とは限らない自営業は、住宅ローンの審査に通りにくい、とはよく言われること。
自営業者は、会社員とは違う観点で審査されるため、確かにサラリーマンと同じでは審査に通りにくいのは事実。しかし、自営業の審査基準を満たせば、問題なく融資を受けることができます。
自営業者が住宅ローンを利用するにあたり、審査をクリアするのに大切なポイントをお伝えします。
新規の借り入れだけではなく、借り換えでも基本は同じ。ぜひご一読ください。
2017年11月30日初出→2020年3月20日更新→2021年5月19日更新
住宅を購入するとき、ご両親から資金の援助を受ける予定の方もいらっしゃるかもしれません。
普通、親から贈与を受けた財産には、贈与税がかかります。
しかし、住宅の購入資金については、一定の条件を満たせば贈与税が非課税になる「住宅取得等資金非課税の非課税特例」があります。2019年10月の消費税増税の際には、非課税になる額が拡大されました。
うまく利用すれば金銭的な負担を軽くできる一方、実は使わないほうがベター、というケースも存在します。
住宅の購入を考えていて、親などから資金援助を受ける予定のある方は、ぜひこの記事をご一読ください！
2020年4月29日初出→2021年4月27日更新
長期に渡り返済が続く住宅ローンは、返済中に病気などで働けなくなる（収入がなくなる）リスクがつきものです。
融資を受ける際に加入する団体信用生命保険（以下、団信）で保険金が支払わられるのは「死亡」か「高度障害状態」だけですが、最近ではがん保障や三大疾病・八大疾病保障などの特約付きの住宅ローンを選ぶ人も増えています。
保障付きのローンにすべきか、選ぶとすればどれがいいのか――今回は、迷える方々のために、疾病補償付きローンについてご説明しましょう。
2016年5月17日初出→2020年2月22日更新→2021年4月20日更新
夢であったマイホームの取得！新築住宅では住宅ローン控除を受けられることはご存じと思いますが、中古住宅では「どうなのだろうか？」と悩む人が多いのではないでしょうか。
住宅ローン控除は、毎年ローン残高の1％を10年間にわたって所得税から控除される制度。
この記事では、中古住宅で住宅ローン控除を受けるための要件や注意すべき点などについて解説します。
なお、消費税増税のため控除期間が13年になる特例、およびコロナ禍で入居が遅れた人の救済措置についても併せて説明します。
2015年8月1日初出→2019年12月20日更新→2021年4月14日更新
リフォーム・リノベーションには、補助金や減税制度など、種々の優遇制度があります。
制度によって条件は違いますし、同じ内容のリフォーム工事でも制度によって給付される補助金の額が異なったりもします。同じ制度で同じ工事でも、もらえる補助金の額が違うことも。
どの補助制度や税制優遇が使えるのか、一番補助額が大きいのはどれか、よくわからない方もいらっしゃるのでは？
今回は、2021年度に実施予定のリフォーム・リノベーション支援制度をご紹介します。お住まいのリフォーム・リノベーションをお考えの方はぜひご参考に。
※各補助制度・優遇制度の内容や給付額は、2021年1月時点の情報です。4月以降、内容が変更になることもあります。利用時は、各制度のホームページを見たり、事業者に問い合わせたりして確認してください。
2017/4/27初出→2020/4/29更新→2021/4/14更新
住宅ローンで住宅を購入すると、10年間、所得税や住民税が減税される「住宅ローン控除（住宅ローン減税）」。住宅を購入したらぜひ利用したい制度です。
しかし、控除を受けるには確定申告をする必要があり、ローン残高証明書や登記事項証明書・売買契約書のコピーなど、多くの書類も用意しなくてはならず、手間がかかります。
この記事では「住宅ローン控除」の申請に必要な書類と、その入手先が一目で分かる一覧表にまとめました！ 申請前のチェックリストとしてお役立てください。
2016年5月17日初出→2020年10月02日更新→2021年4月8日更新
