住宅ローンを選ぶとき、大きなポイントになるのが金利のタイプ。
景気によって金利が変わる変動金利、ずっと同じ金利が適用される固定金利、さてどちらを選ぶのがいいのでしょうか？
低金利が続く中、より金利の低い変動金利型は確かに魅力的。でも将来の金利上昇も不安だ――今、まさにローンを組もうとしている方も、そろそろマイホームを持とうとしている方も、自分に合ったローンはどれか、一度考え直してみませんか。
2015/8/29初出⇒2023/3/17更新
住宅ローンは変動金利と固定金利どちらを選ぶべき？
住宅ローン
団体信用生命保険に入れない病気とは？それでもローンを組む方法
団体信用生命保険（以下、団信）への加入は、住宅ローンを組むにあたって必須としている銀行がほとんどです。
団信に加入するには、治療中の病気や過去の病歴を保険会社に知らせなくてはいけません。
健康状態が良くないと判断されてしまうと、団信に加入できず、住宅ローンが組めない可能性も出てきます。
今回の記事では、
- 団信に加入する際、告知が必要な病気
- 告知書の書き方
- 健康状態にあった保険の選び方
- 一般団信に入れない場合の対処法
について解説します。
2018/2/20初出→2023/2/15更新
住宅ローン審査の基準とは？落とされる理由を知って対策しよう
住宅購入に不可欠な住宅ローンですが、申し込めば必ず利用できるというわけではありません。融資を受けるには、銀行（金融機関）の審査をクリアすることが必要。住宅は非常に高価な買い物であるうえに、返済期間も最長35年と長いので、必然的に貸す側もシビアにならざるを得ないのです。
銀行はあなたの収入や職業、健康、あるいはあなたが購入する住宅の価値をチェックし、「お金を貸しても安心な人物か？」「返済不能になる可能性はないか？」を判断します。
金融機関がなにを審査の基準にしているのかを事前に知っておけば、マイホームの夢もぐっと実現に近づきます！
2015年6月27日初出→2023年1月25日更新
【ペアローンとは？】夫婦で組む住宅ローンについて
夫婦や親子で住宅ローンを借り入れる「ペアローン」。
夫、妻のどちらか一人でローンを組むよりも、多くの額を借り入れることができ、住宅取得の可能性が大きく広がります。ペアローン専用の商品をラインナップしている銀行もあります。
しかし、借入額の面で大きなメリットがある一方、もしもの時の返済など、デメリットも存在します。
また、夫婦の収入を合算してひとつのローンを借りる「連帯債務」「連帯保証」など、ペアローンとよく似たローン商品もあります。
それらとペアローンの違いとは……？
住宅ローンは、その後の暮らしを左右する要素のひとつ。
今回は、ペアローンの良いところ、悪いところを知って、あなたのライフプランに合ったローンを選ぶためのヒントをお伝えします。
2019年7月13初出→2023年1月11日更新
家を現金一括で購入して大丈夫？メリット・デメリットを解説
マイホームの購入を現金一括して支払うか、住宅ローンを利用すべきか悩む人もいるのではないでしょうか？
住宅を現金で購入できる人はそう多くありませんが、現金一括払いができれば住宅ローンの利息や諸費用が不要になるなどのメリットがあります。
しかしぎりぎりの資金で一括で購入した場合には、その後の生活資金や教育資金などが不足し生活に余裕がなくなるという恐れがあります。
この記事では、家を現金で購入するメリット・デメリットを挙げ、ローンを利用した場合と比べてどちらがお得か検証します。
2022年2月4日初出→2023年1月11日更新
フリーランスでも住宅ローンは組める？審査のポイントは？
自営業の方が住宅購入を考えた時、真っ先に気になるのは「ローンが組めるか」ではないでしょうか。
会社員のように収入が一定とは限らない自営業は、住宅ローンの審査に通りにくい、とはよく言われること。
自営業者は、会社員とは違う観点で審査されるため、確かにサラリーマンと同じでは審査に通りにくいのは事実。しかし、自営業の審査基準を満たせば、問題なく融資を受けることができます。
自営業者が住宅ローンを利用するにあたり、審査をクリアするために大切なポイント、金融機関の選び方について解説します。
新規の借り入れだけではなく、借り換えでも基本は同じ。ぜひご一読ください。
2017年11月30日初出→2023年1月11日 更新
住宅ローン控除の還付金はいつ振り込まれるの？
住宅ローンを組んでマイホームを購入したら、税金の一部が控除される住宅ローン控除を利用しよう、とお考えの方も多いことでしょう。
ただ、税金の控除を受ける、といっても、いつ、どうやったらお金が返ってくるのかをご存じない方もいらっしゃるのでは？
この記事では、住宅ローン控除の還付金を受け取るにあたって知っておきたい、注意したいポイントについて解説します。
リフォーム・リノベーションの補助金・減税まとめ｜2022年度
リフォーム・リノベーションには、補助金や減税制度など、種々の優遇制度があります。
制度によって条件は違いますし、同じ内容のリフォーム工事でも制度によって給付される補助金の額が異なったりもします。同じ制度で同じ工事でも、もらえる補助金の額が違うことも。
どの補助制度や税制優遇が使えるのか、一番補助額が大きいのはどれか、よくわからない方もいらっしゃるのでは？
今回は、2022年度に実施予定のリフォーム・リノベーション支援制度を、工事の内容別にまとめてご紹介します。お住まいのリフォーム・リノベーションをお考えの方はぜひご参考に。
※各補助制度・優遇制度の内容や給付額は、2022年4月時点の情報です。実施時には内容が変更になることもあります。利用時は各制度のホームページを見たり、事業者に問い合わせたりして確認してください。
2017/4/27初出→2022/11/17更新
住宅取得資金の贈与は1,000万円まで非課税！中古にも適用される？
住宅を購入するとき、ご両親から資金の援助を受ける予定の方もいらっしゃるかもしれません。普通、親から贈与を受けた財産には、贈与税がかかります。
しかし、住宅の購入資金については、一定の条件を満たせば贈与税が非課税になる「住宅取得等資金非課税の非課税特例」があります。2022年度の税制改正で、2年間の延長が決定しました。
うまく利用すれば金銭的な負担を軽くできる一方、実は使わないほうがベター、というケースも存在します。
この記事では、贈与税の非課税特例のあらましと、利用時の注意点を解説します。住宅購入にあたり、親などから資金援助を受ける予定のある方はぜひご一読ください！
2020年4月29日初出→2021年4月27日更新→2022年9月12日更新
住宅ローン控除の必要書類と申請方法【2023年確定申告用】
住宅ローンで住宅を購入すると、最長で13年間、所得税や住民税が減税される「住宅ローン控除（住宅ローン減税）」。住宅を購入したらぜひ利用したい制度です。
しかし、控除を受けるには確定申告をする必要があり、ローン残高証明書や登記事項証明書・売買契約書のコピーなど、多くの書類も用意しなくてはならず、手間がかかります。
この記事では「住宅ローン控除」の申請に必要な書類とその入手先を、一目で分かる一覧表にまとめました！ 申請前のチェックリストとしてお役立てください。
2016年5月17日初出→2022年8月31日更新
