夫婦や親子で住宅ローンを借り入れる「ペアローン」。単独でローンを組むよりも高額の借入が可能で、住宅取得の可能性が大きく広がります。
しかし、離婚や死別といったもしもの場合の返済など、注意点も存在します。
また夫婦の収入を合算して借りる住宅ローンは、ペアローンのほかに「連帯債務型ローン」「連帯保証型ローン」といった商品があります。これらとペアローンの違いとは？
この記事では、ペアローンのメリット・デメリットを解説。連帯債務型ローン・連帯保証型ローンと比較しながら、あなたのライフプランに合ったローンを選ぶヒントをお伝えします。
フリーランス（自営業や個人事業主）の人が住宅購入を考えたとき、気になるのは「ローンが組めるか」ではないでしょうか。
会社員のように収入が一定とは限らないフリーランスは「住宅ローンの審査に通りにくい」とはよく言われること。本当にフリーランスの人は住宅ローン審査で不利なのでしょうか？
この記事では、自営業者が住宅ローンを利用するにあたり、審査をクリアするために大切なポイント、金融機関の選び方について解説します。
フリーランスで住宅購入をお考えの方は、ぜひ参考になさってくださいね。
長期に渡り返済が続く住宅ローンは、返済中に病気などで働けなくなる（収入がなくなる）リスクがつきものです。
融資を受ける際に加入する団体信用生命保険（以下、団信）で保険金が支払われるのは「死亡」か「高度障害状態」だけですが、最近ではがん保障や三大疾病・八大疾病保障などの特約付きの住宅ローンを選ぶ人も増えています。
保障付きのローンにすべきか、選ぶとすればどれがいいのか――今回は、迷える方々のために、疾病補償付きローンについてご説明しましょう。
団体信用生命保険（以下、団信）への加入は、住宅ローンを組むにあたって必須としている銀行がほとんどです。
団信に加入するには、治療中の病気や過去の病歴を保険会社に知らせなくてはいけません。
健康状態が良くないと判断されてしまうと、団信に加入できず、住宅ローンが組めない可能性も出てきます。
この記事では、
について解説します。
住宅のリフォーム・リノベーションをする際、補助金や減税などのさまざまな優遇制度があることはご存知ですか。
2024年度は昨年度に引き続き、省エネや住宅性能を向上するリフォームを対象とした補助金が充実。中古マンションを購入してリフォームしようとお考えの方、現在お住まいの住宅のリノベーションを検討している方にとって、今年はお得なチャンスの年です。
この記事では「住宅省エネ2024キャンペーン」をはじめとするリフォーム・リノベーションで使える補助金や、税金が控除・減免される制度を紹介します。
※実際に補助金を利用する際は、かならず管轄省庁HPや施工事業者に内容をご確認ください。執筆時点とは制度内容が変更されている可能性があります。
住宅ローンを組んでマイホームを購入すると、一定期間、所得税や住民税が控除される「住宅ローン控除（住宅ローン減税）」。
住まいを購入するならぜひ利用したい制度ですが、控除を受けるには確定申告の必要があり、ローン残高証明書・登記事項証明書・売買契約書のコピーなど、所定の書類を用意しないといけません。
2022年（令和4年）以降、住宅ローン控除制度は、利用条件や控除金額の上限などに大きな変更がありました。
この記事では、「住宅ローン控除」の申請方法、申請に必要な書類とその入手先、書類の書き方をわかりやすく解説します。申請前のチェックリストとして、ぜひお役立てください！
住宅ローンを組んでマイホームの購入を検討する際に、「税金の一部が控除される住宅ローン控除を利用しよう」とお考えの方も多いことでしょう。
ただ、税金の控除を受けるといっても、いつ・どうやって・どんな条件を満たせばお金が返ってくるのかを、ご存知ない方もいらっしゃるのでは？
この記事では、住宅ローン控除の還付金を受け取るにあたっての最新情報と知っておくべき知識、注意したいポイントについて解説します。
住宅ローンを組んで住宅を購入すると、所得税の控除を受けられる「住宅ローン控除（住宅ローン減税）」制度。実は住宅購入資金だけでなく、リフォーム資金についても控除を受けることができます。
一方、住宅リフォームの税制優遇制度として、「リフォーム減税」という制度も用意されています。住宅ローン控除とリフォーム減税はどちらがお得なのか、もしくはダブルで利用することはできるのでしょうか？
この記事では、リフォームをした人が使える二つの減税制度「住宅ローン控除」と「リフォーム減税」それぞれの利用条件と、申請方法をわかりやすく解説します。
住宅を購入するとき、ご両親から資金の援助を受ける予定の方もいらっしゃるかもしれません。
普通、親から贈与を受けた財産には贈与税がかかります。ですが住宅の購入資金については、一定の条件を満たせば贈与税が非課税になる「住宅取得等資金非課税の非課税特例」があります。
この税制優遇の適用は2023年末で終了予定でしたが、本年24年の税制改正大綱により、2026年12月31日まで延長されました。
この記事では、贈与税の非課税特例の内容と、利用時の流れや注意点について解説します。住宅購入にあたって親などから資金援助を受ける予定のある方は、ぜひご一読ください。
住宅ローンを組んでマイホームを購入すると、一定の期間、所得税の一部が控除される「住宅ローン控除」が適用されます。きちんと手続きをすれば、税金の還付を受けることができるのです。
新築住宅以外に「中古物件でも適用されるのか？」「リフォーム費用でも適用されるのか？」と疑問に思っている方も多いのではないでしょうか。
住宅ローン控除制度は2022年の税制改正により、控除期間や控除率、対象となる住宅が変更されました。
制度自体は2025年の12月31日まで延長されましたが、2024年は控除の対象となる物件が変わり、控除の上限額も引き下げられるので注意が必要です。
この記事では、2024年に住宅ローン控除を利用するための要件、控除の期間や金額、自分で申請する際の方法について、中古住宅を中心に解説していきます。
