住宅ローンは申し込めば誰でも利用できる訳ではありません。融資を受けるには、金融機関（銀行など）の審査をクリアする必要があります。
審査結果によっては、融資を受けることができず、住宅購入を諦めなくてはならない可能性も出てきます。住宅は高価な買い物であるうえに、返済期間も最長35年と長いので、必然的に貸す側もシビアにならざるを得ないのです。
今回の記事では、住宅ローンの審査項目と合格基準、さらに審査に落ちてしまった場合の対策について解説します。
これからローンを申し込む方、事前審査に落ちてしまったという方も、ぜひこの記事を参考になさってくださいね。
住宅を購入する際、多くの人が住宅ローンを利用します。借入金額や返済計画は人それぞれ……とはいえ、みんないくらぐらい借りているのか、一般的な借入額を知りたいとお考えの方もいるのではないでしょうか？
この記事では、国土交通省の調査データ（令和4年度 住宅市場動向調査報告書」）から、住宅購入者の借入額・年収・年齢など、さまざまな平均データを紹介。一体みんながいくら借りているのか、いくらの家を購入しているのかを見ていきます。
住宅ローンを利用する際の資金計画の参考に、ぜひご覧になってみてくださいね。
不動産を売却して得た利益のことを「譲渡所得」といいます。
譲渡所得を得ると、翌年の譲渡所得税や住民税の課税対象となることをご存じですか？
こちらの記事では、譲渡所得の計算方法や譲渡所得に課せられる税金の税率などについて紹介。
一定の要件のもとで税率が軽減されたり、控除されたりする特例制度もあります。これらの特例制度のポイントも、分かりやすく解説していきます。
これから不動産を売却する予定がある方は、ぜひご参考になさってくださいね。
マンションなど不動産を売却する際の登記手続きや、住宅ローンを利用する際の抵当権設定に必要となる、「登記識別情報」。
不動産の登記手続きにおいて最も重要な書類の一つです。
不動産関連の書類はたくさんあるので、急に「○○が必要です」といわれても、「どの書類のことか分からない」とパニックになってしまう方もいるのでは？
この記事では、重要書類の一つである「登記識別情報」について、概要、発行されるタイミング、取り扱い方を解説。どのような場面で必要になるか、どのように保管すれば良いのか、この記事を読めばわかります！
「自分の年収では、一体どのくらいの価格のマンションを購入できるのだろうか」という疑問をお持ちの方はいませんか？ 購入できる・してもいいマンションを判断する基準のひとつに、年収からみた適正価格という考え方があります。
この記事では、住宅ローンの審査基準と、購入に伴う諸費用の目安金額から、年収別の「購入していいマンション価格」を算出。年収300万円／400万円／500万円……と年収帯ごとに一覧表にまとめました。
マンション購入で失敗しないためには、無理せず購入できる金額を知ることです。物件を探し始める前に、まずは年収に応じた適正な購入予算を把握しましょう。
戸建てであれマンションであれ、住宅を購入するとき、多くの方は住宅ローンを組みます。
そして住宅ローンを組むときには、「団体信用生命保険（通称：団信）に加入するのが基本です。
団信には「3大疾病保障」や「8大疾病保障」といった特約が用意されていて、保証の内容を広げることができます。
果たしてこのような保障の特約は必要なのでしょうか？
この記事では「8大疾病」について、その概要や該当する病気の種類、保障の範囲や保険料（ローンに上乗せされる金利）について詳しく解説していきます。
住宅ローンを利用する予定があり、特約のどれを選べばいいか迷っている方は、判断のヒントになさってくださいね。
住宅ローンを組んでマイホームを購入すると、一定の期間、所得税の一部が控除される「住宅ローン控除」が適用されます。きちんと手続きをすれば、税金の還付を受けることができるのです。
新築住宅以外に「中古物件でも適用されるのか？」「リフォーム費用でも適用されるのか？」疑問に思っている方もいるのではないでしょうか。
住宅ローン控除制度は2022年の税制改正により、利用できる要件や控除期間・上限額などが大幅に変更されました。
今回の記事では、2023年現在、中古住宅で控除を利用するための要件、控除の期間や金額、自分で申請する際の方法について解説します。
2015年7月公開⇒2023年4月26日更新
住宅を購入するとき、ご両親から資金の援助を受ける予定の方もいらっしゃるかもしれません。
普通、親から贈与を受けた財産には贈与税がかかります。ですが住宅の購入資金については、一定の条件を満たせば贈与税が非課税になる「住宅取得等資金非課税の非課税特例」があります。
この税制優遇の適用は2021年末で終了予定でしたが、2021年の税制改正大綱により、2023年12月31日まで延長されました。近年は住宅に関する助成制度が見直されているほか、相続や贈与に関する税制の見直しも進んでおり、2023年が住宅取得資金贈与の非課税をつかえるラストチャンスになる可能性も。
この記事では、贈与税の非課税特例の内容と、利用時の流れや注意点について解説します。住宅購入にあたって親などから資金援助を受ける予定のある方は、ぜひご一読ください。
2020年4月29日初出⇒2023年4月21日更新
住宅ローンで住宅を購入すると、新築や再販物件の場合は13年間、個人売主から購入した中古物件は10年間、所得税や住民税が減税される「住宅ローン控除（または住宅ローン減税）」制度。
住宅を購入するならぜひ利用したい制度ですが、控除を受けるには確定申告をする必要があり、ローン残高証明書や登記事項証明書・売買契約書のコピーなどの書類も用意しなくてはなりません。
また、2022年より控除期間や限度額が変わったことで、申請方法や流れがわからないという方もいるかもしれません。
この記事では「住宅ローン控除」の申請に必要な書類とその入手先を、わかりやすく解説します。 申請前のチェックリストとして、ぜひお役立てください！
リフォーム減税と住宅ローン控除、どっちがお得？併用は可能？
リフォームでも、ローンを利用して資金を用意する場合があります。
住宅ローンを組んで住宅を購入すると、所得税の控除を受けられる「住宅ローン控除（住宅ローン減税）」を利用できますが、実は住宅リフォームの場合でも控除を受けることができるのです。
今回は、リフォームで住宅ローン控除を受けるための要件や手続きと、住宅ローン控除とも併用可能な優遇制度をご説明します。
2020年10月2日初出→2023年4月19日更新
