住宅ローンの全て

【2019年版】住宅ローン控除の必要書類と入手方法

住宅ローン控除

「住宅ローン控除」……ローンを組んで住宅を購入すると、所得税や住民税が減税される制度。
購入から10年間にわたってローン残高の1%相当が減税されるというのですから、利用しない手はありませんね。
しかし、申請にはローン残高証明書や登記事項証明書・売買契約書のコピーetc…と、多くの書類を揃えねばならず、なかなか複雑です。

そこで、この記事では「住宅ローン控除」と「すまい給付金」の申請に必要な書類と、その入手先が一目で分かる一覧表にまとめました! 申請前のチェックリストとしてお役立てください。

(※1)2019年の必要書類も、2018年と変わりません。
(※2)2016年よりマイナンバー関連書類が必要になりました。

2016/7/26初出→2019/10/25更新

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住宅ローンの審査基準~通らない理由は年収だけではない!

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住宅購入に不可欠な住宅ローンですが、申し込めば必ず利用できる、というわけではありません。

融資を受けるには、銀行(金融機関)の審査をクリアすることが必要です。

住宅は非常に高価な買い物であるうえに、返済期間も最長35年と長いので、必然的に貸す側もシビアにならざるを得ないのです。
銀行はあなたの収入や職業、健康、あるいはあなたが購入する住宅の価値をチェックして、お金を貸していいか、ちゃんと返済できるかどうかを判断します。

金融機関は、何を審査の基準にしているのかを事前に知っておけば、マイホームの夢もぐっと実現に近づきます。

(2015/7/10初出⇒2019/2/19更新⇒2019/9/7更新)

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住宅購入はあえての増税後がお得?支援策を総ざらい

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消費税の10%への増税が、いよいよ10月1日に迫ってきました。

まさに今、住宅購入を検討している方の中には、増税前に思い切って買うか、増税後まで待つかのどちらにするか、迷っている方も多いでしょう。

住宅は非常に高額な買い物ですから、その分消費税も高額になります。8%のうちに買ってしまおうと思うのも当然です。
かといって購入を急いだ結果、後で後悔することになるのも避けたいですよね。

今回は、増税前後の住宅購入で押さえておきたい知識と、増税後でもお得に住宅を手に入れるための情報をお伝えしましょう。

(2019年6月6日初出→2019年8月31日更新)

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老後の住まいのベストチョイスは持家?賃貸?

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日本人の平均寿命は80歳を超え、今や「人生100年」とも言われる時代。“老後”の期間もどんどん長くなっています。

どんな年齢でも住まいは生活の大きな基盤ですが、お金が絡むものだけに、老後の住まいをどうするかは大きな問題だと感じる人は多いようです。
若いうちに購入して住まいを確保した方がいいのでしょうか?それとも、賃貸でライフスタイルに合った住まいに住み替えていく方がいいのでしょうか?

持家、賃貸、それぞれメリットとデメリットがあります。あなたの人生設計にとってどの選択肢がベストなのかを考えるためのヒントをお伝えします。

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夫婦で組む住宅ローン「ペアローン」の上手な活用方法

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夫婦や親子で住宅ローンを借り入れる「ペアローン」。
夫、妻のどちらか一人でローンを組むよりも多くの額を借り入れることができ、住宅取得の可能性が大きく広がります。専用の商品をラインアップしている銀行もあります。

しかし、借入額の面からは大きなメリットがある一方、もしもの時の返済など、デメリットも存在します。

また、夫婦の収入を合算してひとつのローンを借りるなど、ペアローン以外の方法もあります。

住宅ローンは、その後の暮らしを左右する要素のひとつ。
今回は、ペアローンの良いところ、悪いところを知って、あなたのライフプランに合ったローンを利用するためのヒントをお伝えしましょう。

2017/8/17 初出→2019/7/13 更新

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【2019年度】リフォームがお得になる補助金・減税ガイド

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リフォームやリノベーションをすると、工事の内容に合わせて各種の補助金をもらったり、減税をうけることができます。

2019年度は消費税増税も予定されていますが、その分新たな制度が設けられたり、既存の制度も内容が拡充されています。うまく活用すれば、増税分以上お得な費用でリノベーションできる可能性も。

中古住宅を買ってリノベーションする予定の方はもちろん、そろそろ自宅をリフォームしたいとお考えの方も、ぜひご一読ください。

2017/4/27初出→2019/5/13更新

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2019年住宅ローン控除が変わる!減税期間が13年に延長

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住宅ローン控除やすまい給付金など、マイホームを購入された方には優遇税制が用意されていますが、2019年10月に予定されている消費税増税に伴い、これらの税制が大きく変わろうとしています。
住宅ローン控除は、減税期間が従来の10年間から13年間に延長。
すまい給付金は、対象となる所得階層が拡充。給付額も最大30万円から50万円に引き上げられます。

本日は消費税10%時代の住宅ローン控除とすまい給付金について、いままでと何が変わるのか、分かりやすく解説します!

2015/8/1初出→2018/12/17更新→2019/4/6更新

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データで読み解く女性のマンション購入術

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「住宅双六(すごろく)」を存知でしょうか? 都市・建築計画学者の三宅醇さんが提唱した概念で、独身時代のアパート生活から、結婚して賃貸マンションに引っ越し、子どもが育ってきたら分譲マンションを購入。子どもが大きくなったらマンションを売って、郊外の庭付き一戸建てを手に入れる――高度経済成長期に、このようなライフプランを理想とする風潮が生まれ、長らくそれが正しいと信じられてきました。

しかし、人々のライフスタイルが多様化し、社会情勢や経済状況も大きく変わったいま、住宅とライフプランの関係も様変わりしています。一人暮らしの単身者でも賃貸ではなく、マンションを購入する人が増え、独身女性でも住宅ローンを組んでマンションを買うケースは、もはや珍しくはなくなりました。

本日は実際にマイホームを手にした方たちのライフスタイルや年収、物件の選び方など、最新データをもとに「女性のためのマンション購入術」を解説します。

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年収別・住宅ローンで無理なく借入できる金額の目安とは?

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住宅を購入する方の多くが利用する住宅ローン。
自分の年収でいくら借りられるか、また無理なく完済できるかどうか、不安を感じる方は少なくないようです。
年収500万円の方の借入可能額はいくら? あるいは年収600万円なら……? 安心して借入できる金額を、年収別にひと目で分かる一覧表にまとめました。

2015/7/10初出⇒2019/2/23更新

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住み替え実践講座~ローンや税金で損しないための注意点

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家を購入した当初は「終の棲家に」と考えていた方も、お子さまの成長や家族構成の変化、あるいは急な転勤といった理由から、住み替えに至るケースは少なくありません。
タイトなスケジュールの中で自宅の売却・新居の購入とスムーズに進めるためにはまず何から始めたら良いか。
また住宅ローンの残債が残っている場合、新居購入のために新たなローンは組めるのか。
固定資産税や、住宅の売却益にかかる税金など、用意すべき費用はいくらか。
一次取得とは異なる、住み替えならではの注意点を解説します。

2015/12/12初出→2019/1/17更新

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