わが家のリフォームはいくら必要?部位別の費用を公開!


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わが家をリフォーム・リノベーションしよう、と思い立ったとき、最初に気になるのはやはり費用のことではないでしょうか?

今回はリフォームを検討したいけれど、いくらぐらい掛かるのかとお悩みの方のために、キッチンや浴室、リビングなど、主な部位のリフォーム価格の相場をまとめてご紹介します。

理想の住まいを造るのにいくらぐらい必要なのかがわかれば、リフォームのプランも立てやすくなります。

見積もりを取る前に、大まかな相場をチェックしておきましょう。

2015年9月12日 初出⇒2019年10月7日 更新

工事部位別 リフォーム費用の目安

リフォームの費用は、工事の内容によって大きく変わります。

例えば、キッチンのリフォームといっても、「ガスコンロをIHに換える」と「壁付けキッチンをアイランド型にする」では、金額が大きく変わることはすぐに想像できるでしょう。
また、築年数やマンション・戸建の違いによっても、かかる費用には差が出ます。

ここでは、部位(空間)ごとに目安となる中心価格帯をご紹介しましょう。

キッチン

中心価格帯:150~300万円

コンロなど一部機器の交換は30万円以下、システムキッチンの交換だけなら、設備のグレードや既存のキッチンがどんなものかにもよりますが、50万円から150万円ほどで出来ます。
しかし、壁付けからアイランド型に変更する、DKからLDKにするなど、レイアウト変更を伴うような工事は、配管工事や他の部屋も含めた内装工事が必要になります。当然、費用もその分かかるので、予算には余裕をもって計画しましょう。

浴室

中心価格帯:100~150万円

浴室のリフォームといえば、現在はユニットバスの交換が主流です。マンションリフォームに対応したユニットバスも各社から発売されていますね。
注意したいのは、築年数が経過したマンションのリフォーム。もともとの浴室が在来工法のままというケースも多いですが、この場合は既存の浴室の解体費が必要です。高いと総額200万円ほどに達することも。

トイレ

中心価格帯:20~40万円

トイレのリフォームは、シャワートイレや節水型への交換、壁や床材の張り替えが多いです。毎日使うところだからこそ、清潔で快適な空間を造りたいものですね。
浴室と同様、古いマンションでは和式便器のままだったりして、洋式便器を設置するための工事が必要になることも。

洗面室

中心価格帯:20~40万円

洗面室も、洗面台の交換と合わせて床や壁をリフォームすることが主流。ユニット型の洗面台を使えば、10万円台で収めることもできるでしょう。
洗面所は特に小物が多いところですから、洗面台を選ぶ際は収納力にも注意したいところです。また、床材やクロスは水に強いものを選びましょう。

リビング・ダイニング

中心価格帯:150~450万円

暮らしの中心になる空間だけに、リフォームの内容も多岐に渡るためか、費用にも大きな幅が見られます。
リビング・ダイニングのリフォームで多いのは、壁(クロス張り替え、塗り壁への変更)や床(フローリング張り替え)でしょうか。既存の仕上げの上から新たな壁紙や床材を施工する場合と、一度既存の仕上げを撤去してから施工しなおすのでは、費用はもちろん、工期にも違いが出てきますので注意が必要です。

和室

中心価格帯:50~100万円

マンションでも戸建でも、古い住宅にはつきものの和室。フローリングの洋室に造り変えることもあれば、和室のままリフォームしたいという方もいるでしょう。
和室には無垢の木や和紙など自然素材が似合いますが、自然素材はやや高価。素材にこだわりたい方は、予算に余裕を持っておくのがベターです。

フルリフォーム(スケルトンリフォーム)

中心価格帯:(70㎡前後のマンションを基準とした場合)間取り変更無し650万円~ / 間取り変更あり1000万円~

マンションの躯体や共用部分を含まない、専有部分の内装や設備などのリフォームが可能な部分のことを「インフィル」と呼びます。既存のインフィルを既存部分をすべて撤去し、躯体のみの状態(スケルトン)にしてからリフォームをすることを、スケルトンリフォーム、スケルトンリノベーションと、フルリフォームなどといいます。

フルリフォームでは、使用する建材・設備機器や工事費のほか、仮設工事(養生や足場の設置費用)や解体費も、部分リフォームに比べ高額になります。
間取りの変更を行ったり、戸建ての場合は外壁や屋根にも手を加えることも多いため、1000万円以上かかることも珍しくありません。

ひかリノベの場合、間取り変更なしの場合はおよそ650万円~、ありの場合は1000万円~が標準価格となっています(※70㎡前後のマンションを基準とした場合)

リフォームのベストタイミング

建ったばかりの新築マンションでも、住み続けていれば必ずリフォームが必要になります。逆に、築年数の経過した物件でも適切にリフォームをしていれば、いつまでも快適に住み続けることができるのです。

築20年までは、日々の暮らしの中で傷んだりした部分の補修が中心。設備の中でも、給湯器などは耐用年数が10年から15年(ガス給湯器の場合)と言われているので、比較的短いサイクルでの交換が必要です。

20年を超えると、水回り設備の傷みが目立つようになります。もちろん大事に使っていれば長持ちはするのですが、時代に合わなくなってきたり、あるいは住む人のライフスタイルの変化もあるでしょう。設備を中心にしたリフォームを考えるタイミングです。

築30年以上となれば、さすがに各部の老朽化や陳腐化が気になる時期です。一定規模以上のリフォームをしていなければ、フルリフォームを検討すべきでしょう。
また築古の中古物件を購入しようという方も、配管など目に見えない部分の経年劣化を考慮して、フルリフォームをおすすめします。

見積もりを取ってみよう

実際のリフォーム費用には、使用する建材や設備機器のグレードが大きく影響します。予想を大きくオーバーしてしまうことも、リフォームではありがちなことです。

実際のところ、いくらかかるのかを具体的に知りたいのなら、業者に見積もってもらうことが一番の近道です。

見積もりを取るときは、「リビングをリフォームしたい」といったあいまいな言い方ではなく、「予算は50万円で、約20畳のリビングの床を全面的に張り替えたい。可能なら、床材は無垢のフローリングにしたい」など、できるだけ具体的な内容を伝えるのがポイント。

みなさんがどんなリフォームを望んでいるかがわかれば、業者もより正確な金額を出すことができますし、希望が予算オーバーだったとしても、予算内に収める内容を提案することもできます。

ここで、ひかリノベが実際にお客様に提出している見積書を見てみましょう。

1ページ目には、合計金額を記載しています。

ひかリノベの見積書(表紙)

ひかリノベの見積書(合計金額)

2ページ目には、工事の内訳が記載されています。下の内訳書は、フルリフォーム(リノベーション)の例です。
他の項目に含まれない工事は「雑工事」、資材の運搬や現場の監理に必要な費用は「諸経費」としてまとめて記載しています。

ひかリノベの見積書(内訳)

ひかリノベの見積書(内訳)

3ページ目以降は、作業別にかかる費用の内訳を載せています。

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ひかリノベの見積書(詳細)

見積書のフォーマットは会社によって違います。
リフォームでは「複数の会社から見積もりをとって比較する(相見積もりを取る)」ことを推奨する意見も多いですが、会社によっては「工事一式○○円」など合計金額のみだったりして、比較しにくいこともしばしばです。

ひかリノベに見積もりを依頼する

ひかリノベの見積書は、解体工事、木工事といった工事の段階別の内訳に加え、部位別・作業別の細目も記載し、何にいくら掛かるのかが具体的に分かるようになっています。
ご自宅のリフォームや、中古を買ってリノベーションをお考えの方は、ぜひお気軽ご相談ください。

予算内で理想の住まいを実現するコツ

見積もりを取ってみたら、費用が想像以上だった――そうなったら、当然ながらリフォームプランの見直しが必要です。
予算と工事内容の折り合いをつけるには、いくつかコツがあります。

優先順位をはっきりと

みなさんが描くリフォームプランには、「ココは絶対に譲れない!」というところもあれば「コレはそこまでやらなくてもいいかも」「そのままでも困らないかな」というところもあるでしょう。

譲れない部分とそうでもない部分をはっきりさせることが、理想のリフォームを実現するための大切なポイントです。
金額だけを見て、優先順位があいまいなまま進めてしまうと、譲れない部分を妥協することにもなりかねず、後で「無理してでもやっておけばよかった…」と、不完全燃焼になってしまいかねません。

やりたいことを書き出しておいて、1位、2位、3位と順位をメモしておくのも良いですね。

予算はあらかじめ伝えておく

見積もりを取るときは、「予算は○○万円です」とはっきり伝えておきましょう。

みなさんの要望に合わせて建材、設備機器のグレードを選んだり、会社によっては安く仕入れられるメーカーがあったりするので、こうしたい、ああしたいという希望と同時に予算を把握することは、リノベーション会社にとっても大切なことなのです。

相見積もりを取る場合でも、同じ予算でどこまでできるのか、業者の力を見るのにも役立ちます。
問合せや初回の打ち合わせの段階で、予算をはっきりと伝えておく方が、後で悩む時間を軽減できるでしょう。

補助金・減税など優遇制度を利用する

断熱・耐震改修や高効率の設備機器を導入するリフォーム、バリアフリーリフォームでは、補助金や減税制度を活用できる場合が多々あります。

リフォームを実施した年の所得税から、20~50万円を控除する投資型減税や、中古マンション購入と同時にリフォーム・リノベーションを行うなら住宅ローン減税制度も利用できます。

補助金は、年度によって新しく制度が設けられたり、条件が変わったりします。
見積もりの際、利用できる制度はないか、リノベーション会社に確認してみましょう。

優遇制度は対応している会社と、そうでない会社があります。制度を利用したいと考えている方にとっては、この点もリノベーション会社を選ぶ基準の一つになりますね。

ひかリノベでは、お客さまの希望やライフスタイル、そして予算から「理想の暮らし」を実現するためのプランをご提案します。補助金や減税制度の利用もサポートいたします。
お見積もりやリノベーションプランのご相談は、相談会またはお電話にて、いつでもお気軽にお問い合わせください。

 

【記事監修】高橋 冬(ひかリノベ五反田デザイナー )

二級級建築士。設計から工事現場監督までマルチにこなす、リノベーション工事のエキスパート。造作家具やキャットウォークの設計、配線配管の目隠しなど、細部にこだわったプランニングで、暮らしやすさに定評がある。「お引渡しの瞬間に喜んでいただくことはもちろんですが、実際に住んでみて1年後、数年後に良かったな、と感じていただけることが一番だと思います。1年後、5年後、10年後、どんな暮らしがしたいのか。理想のライフスタイルをデザインしていきましょう!」。

 

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