「省エネ住宅」とは?家計にも健康にも優しい家づくりの基準

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The green house concept - 3d rendering

世界中で深刻化しているエネルギー問題。日本はエネルギー資源に乏しく、大部分を輸入に頼っているため、とくに省エネルギーの必要性が高まっています。

わたしたちが使うエネルギーを生み出すために、化石燃料(石油や石炭など)を大量に使用することで、二酸化炭素(CO2)の排出量が増え、地球温暖化の進行につながっていることは、皆さんもご存知のとおり大きな問題となっています。

2015年12月に採択された「パリ協定」では、日本は2030年までに温室効果ガスの排出量を26%削減(2013年度比)しなくてはなりません。そういった背景から、省エネ住宅への注目はこれまで以上に高まっており、国も省エネ住宅の普及に力を入れています。

しかし「省エネ住宅」とはどんな住宅なのか、具体的に理解している方は、意外と少ないのではないでしょうか?

省エネ住宅は、地球環境にやさしいだけではなく、みなさんの日々の暮らしにもたくさんの利益をもたらしてくれます。今回は、省エネ住宅のつくり方を一緒に学びましょう!

2019年7月29日初出→2020年9月28日更新

1.家計にも健康にも優しい省エネ住宅

「省エネ住宅」とは、建築設備の省エネ化や高効率給湯機や太陽光などを利用して、住居により生じるエネルギー消費量を抑えることが出来る住宅を指します。

断熱性能気密性能日射遮蔽性能により冷暖房効率を高め、冷房や暖房の温度設定を強めることなく、夏は涼しく、冬は暖かく過ごせるのが特徴です。

省エネ住宅は、住環境として快適であることはもちろん、他にもさまざまな面で私たちの暮らしを豊かにしてくれます。省エネ住宅の主なメリットを、3つご紹介しましょう。

①光熱費を抑えられる

断熱性を高めると空調の効きが良くなり、より少ないエネルギーで温度調節を行うことが可能になります。

また、効率のよい設備機器を導入することでもエネルギー消費量を少なくすることができます。

つまり、エネルギー消費量が少ないということは、光熱費も安くなるということ。
断熱材や高性能な窓を使用する分のイニシャルコストはかかりますが、光熱費の削減分で十分にカバーすることができますよ。

②補助金や税制優遇を受けられる

省エネ住宅の建築を支援する補助金や助成制度が数多く実施されています。リフォーム・リノベーションに使える制度もたくさん。2019年度に実施された主な補助金や助成制度には、主に次のようなものがあります。

また、省エネ性は所得税固定資産税の控除などを受けるための条件のひとつにもなっています。

省エネ基準以上の性能になる「省エネリフォーム」を行うと、対象となる工事費用の最大10%が所得税から控除されます(これは投資型減税の場合であり、ローン型減税はローン年末残高の2%を5年間控除となる)。

③健康によい

冬、暖かいリビングから寒い廊下を通って、同じように寒い脱衣所で服を脱ぎ、熱いお風呂に入ると、短時間で血圧が大きく上下します。最悪の場合、失神してしまい、溺れて命を失う恐れもあるのです。これを「ヒートショック」と呼び、とくに高齢になるほどヒートショックのリスクが高まります。

出典:消費者庁「冬季に多発する入浴中の事故に御注意ください!」 (https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_safety/caution/caution_009/pdf/caution_009_181121_0001.pdf)

高齢者の入浴中の事故の発生状況 のグラフ
出典:消費者庁「冬季に多発する入浴中の事故に御注意ください!

断熱性を高めることで、住宅内の温度差が小さくなって血圧が安定するため、ヒートショックが発生しにくくなります。今や国民病ともいわれる高血圧の改善にもつながる、との研究結果も出ています。

健康を維持することができれば医療費の負担も減るため、経済的なメリットを得ることができるのは大きなポイントでしょう。

ちなみに、このような省エネルギー以外のメリットを「NEBノン・エナジー・ベネフィット)」と呼びます。

政府が義務化を目指す「ZEH」

ZEH(ゼッチ)(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは、「外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅」をいいます(引用:経済産業省HP)。

経済産業省では、エネルギー基本計画・地球温暖化対策計画・未来投資戦略2017といった目標達成のために、課題と対応策を整理した「ZEHロードマップ」を関係省庁等と共に策定(2015年12月)。それに基づいた取り組みを行うことで、ZEH住宅の普及を目指しています。

日本におけるエネルギー消費量データを見てみると、家庭部門におけるエネルギー消費量の割合は約15%となっています。
石油危機以降に家庭部門における消費エネルギー量が約2倍に増加したことや、東日本大震災当時の影響も踏まえ、政府内でも省エネルギーの重要性が再認識されています。

経済産業省では、ZEHの「ブランド化」の一環として「ZEHビルダーマーク」を作成。
さらに、平成30年度より新たにZEHプランナーの呼称を加えたことを受け、「ZEHプランナーマーク」を作成しています。このマークは、ZEHの普及に取り組んでいる企業にのみに配布される(企業側の申し込みが必要)マークです。

ZEH住宅の購入をご検討、またはZEH住宅へのリフォーム・リノベーションをお考えの方は、マークを目印に不動産会社やリノベーション会社を探してみましょう。

ZEHビルダーマーク・ZEHプランナーマーク

ZEHビルダーマーク・ZEHプランナーマーク
出典:経済環境省資源エネルギー庁「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)に関する情報公開について

2.省エネ住宅の認定基準

省エネ住宅とひとくちに言っても、さまざまな基準や定義が存在するもの事実。まずは、代表的なものを知っておきましょう。

省エネ基準

日本の省エネ住宅の基本となる基準。2020年にはすべての住宅がこの基準に適合するよう義務化される予定でした。しかし見送りとなり、結果的にいままでどおり努力義務に留まることになりました。

また、「グリーン投資減税(所得税、固定資産税の優遇)」の適用基準にもなっています。

2017年には基準の一部見直しが行われましたが(H28基準)、基本的には従来のH25基準、H11基準(次世代省エネ基準)を踏襲した内容となっています。

低炭素住宅

省エネ基準から10%、エネルギー消費量を削減した住宅のこと。加えてHEMS・節水・木造・ヒートアイランド対策のうち2つ以上を満たすことで、行政から認定を受けることができます。

低炭素住宅と認定されると、「地域型住宅グリーン化事業」「住宅ローン減税(投資型減税)」「フラット35S(金利Aプラン)」といった補助金・減税制度の利用が可能です。

※都市計画法上の“市街化区域”などにある住宅でなければ認定は受けられないため、注意が必要です。

ZEH(ゼッチ)(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)

1章でもお伝えしたZEH。具体的には、太陽光発電などの創エネ機器を備え、発電量≧消費エネルギー量となる住宅(エネルギー削減率100%以上)を指します。認定には、省エネ基準よりも高い断熱性が求められます(強化外皮基準)。

ZEHと認定されると、「ZEH支援事業」「ZEH+実証事業」「ZEH+R強化事業」といった補助金・減税制度を利用することが可能です。

マンション版の基準「ZEH-M」もスタートし、エネルギー削減率75%以上100%未満の「Nearly ZEH(ニアリーゼッチ)」と呼ばれる基準も存在します。

LCCM住宅(ライフ・サイクル・カーボン・マイナス住宅)

エネルギー消費量(CO2排出量)を減らし、建材の製造や、住宅の建設・運用(居住)時・解体の過程で出るCO2との収支をマイナスにする住宅のこと。

LCCM住宅と認定されると、「サステナブル建築物等先導事業(省CO2先導型)」による補助金を受けることができます。

※今のところ、戸建て住宅のみ対象。

3.省エネ住宅の4つの要素

日本の家庭のエネルギー消費は、約30%が冷暖房で消費しているというデータがあります。

省エネ住宅を実現するには、冬は室内の暖かい空気を逃さないようにすること、夏は外からの熱い空気を遮ることが、家づくりの鍵となります。

断熱性能・気密性能

断熱性能を高めるには、壁・床・屋根・窓などを通して、部屋の中と外の熱が移動するのを少なくすることがポイントです。夏であれば、クーラーで涼しくなった冷たい空気を外に逃さないようにし、外の熱が中に侵入しないようにする、といったイメージです(冬はその逆)。

要は、暖冷房の効果を下げない工夫を施すことが重要となります。

気密性能を高めるには、部屋の中と外の空気が移動することによる熱の移動を少なくし、室内の温度を一定に保つため無駄な隙間を減らすことがポイントです。

しかし、隙間がなく完全に密閉された空間にしてしまうと、室内の空気循環などが悪化してしまうため、必要な換気量を確保するようにしましょう。

日射遮蔽

室内の温度が上がってしまう要因は、外気の温度だけではなく、窓から差し込む日射熱の影響が最も大きいのをご存知でしょうか?

冬は暖かな日差しを室内に取り込み、温度の上昇に役立てることができますが、夏は全くの逆です。夏場はしっかりと外からの日射を遮蔽し、室温の上昇を抑えることで無駄なエネルギー消費をしないよう心掛けましょう。

一次エネルギー消費量

UA値」と「一次エネルギー消費量」という言葉をご存知の方もいるのではないでしょうか。これらは、省エネ住宅の話をするとき、必ずと言っていいほど出てくる言葉です。

UA値は「外皮平均熱貫流率」と言って、断熱性能を表す単位です。この数値が小さいほど熱が伝わりにくく、断熱性が高いということになります。
ちなみに、H28省エネ基準では東京23区の場合、UA値の基準値は0.87になります。

※かつては「Q値(熱損失係数)」という単位が主に使われており、今でもQ値で断熱性を表すこともあります。Q値とUA値は、算出法に違いはありますが、数値が小さい=断熱性が高いことを表すという意味合いは同じです。

一次エネルギー消費量は、電気やガスなどの消費量を、石油・石炭や原子・水力・太陽光などの資源に換算したものです。単位は熱量を表すJ(ジュール)。設備機器のエネルギー消費量は、一次エネルギー消費量として表されます。

4.省エネ住宅のリフォームのポイント

住宅の中でエネルギーを使うものとしては、冷暖房や給湯、照明、生活家電などがあげられます。とくに冷暖房は、家庭のエネルギー消費の約3割を占めており、多くのエネルギーを消費しています。

出典:環境省「エネルギー白書2018」 (https://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2018html/2-1-2.html)

世帯当たりのエネルギー消費原単位と用途別エネルギー消費のグラフ(2016年度)
出典:環境省「エネルギー白書2018 第2節 部門別エネルギー消費の動向

冷暖房の効きをよくし、使うエネルギーの量を減らすカギになるのが、断熱性です。

断熱性を理解するには、魔法瓶を想像するのがいいかもしれません。熱いお湯を魔法瓶に入れておけば、冬の屋外でも温度が保たれます。

逆に、氷水を入れても、氷はなかなか溶けません。これは、魔法瓶が熱を伝えにくい(=断熱性が高い)構造になっているから。

住宅も、魔法瓶のように断熱性を高めると、室温の保持がしやすくなります。また、エアコン自体の出力や台数も少なくて済むのも嬉しいポイント。

断熱性を上手く活用すれば、住宅全体を6畳用のエアコン1台で空調する――そんなことも可能になるのです。

断熱材、どれを選べばいい?

断熱性を高めるには、まず壁や床・基礎、天井・屋根などに断熱材を施工することが必要。グラスウール、セルロースファイバー、ウレタンフォーム…さまざまな断熱材があり、それぞれメリット・デメリットがあります。

肝心の断熱性も大切ですが、住宅の構造や使う部位、予算なども考え、専門家(リフォームの場合は、設計担当)と相談しながら選びましょう。

また、断熱と同時に気を付けたいのが、気密性です。

壁などにすき間がたくさんあると、そこから室内の熱が逃げたり、屋外から熱が入りやすくなってしまうため、冷暖房の効きが悪くなってしまいます。そのうえ、大きな温度差が発生してしまうことで、内部で結露が発生しやすくなります。カビが生えたり、木造なら柱や梁が腐る原因にもなりかねません。

マンションはもともと気密性が高いので神経質になる必要はありませんが、断熱のポイントとして、ぜひ覚えておいてください。

開口部の高性能化はマスト

開口部窓や玄関ドア)は、もっとも重要なポイントです。住宅の中で、一番熱の出入り多いのが開口部で、屋内から逃げる熱、屋外から入ってくる熱の5割から7割は開口部経由だと言われています。
「断熱リフォームをしたいけど、予算に余裕がない……」そんな方は、まず開口部の性能向上を優先しましょう。

窓は、複層ガラスLow-Eガラス(複層ガラスの内側に特殊な膜を張り、より熱を伝えにくくしたもの)を使ったり、樹脂や木など熱が伝わりにくいサッシを使うことで、断熱性を高めることができます。玄関ドアも、断熱性の高いものに交換するのがベストです。

ただし、樹脂や木のサッシは防火の観点から使えない地域があったり、マンションの場合は管理規約でサッシの交換ができないことがほとんどです。
その場合、室内側に取り付ける内窓インナーサッシ)などを使う、という手もあります。短時間で施工できるので、住みながらリフォームするという場合にもおすすめです。

出典:経済産業省 資源エネルギー庁「家庭向け省エネ関連情報 省エネ住宅 省エネルギー住宅を建てるには」 (https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saving/general/housing/index02.htmll)

窓の断熱リフォーム例
出典:経済産業省 資源エネルギー庁「家庭向け省エネ関連情報 省エネ住宅 省エネルギー住宅を建てるには

季節にあった日射対策を

夏は強い日差しが窓から入ってくると、室内の温度が上昇してしまいます。
Low-Eガラスならいくらかは防げますが、窓そのものだけで完全に日射の影響を遮ることは困難です。

また、冬は夏とは逆で、できるだけ日射を取り込むことが省エネにつながります。
夏は日射を遮蔽し、冬は日射を利用できるようなつくりにすることが大切です。

戸建住宅なら、軒の出(庇)を深くすることも有効です。
軒を出せるだけのスペースがないときや、またマンションであれば外付けのシェードやブラインドを利用し、日差しの強さに合わせて開け閉めしましょう。昔ながらのすだれを窓にかけておくのも良い方法です。

F新設備は最新のものに

いくら高断熱といっても、最低限の冷暖房機器は必要ですよね。
また、お風呂やキッチンでの家事に欠かせない給湯も、たくさんのエネルギーを使います。どうやったら省エネになるのでしょうか?

その答えは「最新の機器を選ぶ」こと。

エアコン・給湯機ともに、年々省エネ化が進んでおり、新しい機種ほど効率がよくなっています。例えば、エアコンのエネルギー消費効率(APF)の推移を見てみましょう。新しい機種ほど効率がよくなっているのがわかりますね。

出典:環境省「省エネ性能カタログ 2017年度冬版」   (https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saving/general/more/pdf/winter2017.pdf)

[エアコン]APF(通年エネルギー消費効率)推移
出典:環境省「省エネ性能カタログ 2017年度冬版

リフォーム・リノベーションのタイミングで設備を交換したり、家電を買い替えたりする方も多いと思いますが、あまり難しく考えることはありません。その時の最新機種を選べば心配いりません。

あえて設備機器選びのポイントをあげるなら、エネルギー消費量の多い給湯器は慎重に選びたいところ。今なら、エコキュートエコジョーズハイブリッド式などの高効率タイプの給湯器がおすすめです。(※給湯システムは、他の設備の有無や敷地、地域などにより選択が難しい場合があります)

5.優遇を受けられる省エネリフォーム

省エネという言葉の認知拡大とともに、「省エネ住宅」の数も多くなってきました。

国も力を入れている、省エネ住宅の普及。昭和55(1980)年に「旧省エネ基準」が国によって制定されて以来、その内容は年月の経過とともに強化されてきました。具体的には、外壁や屋根・天井・床・窓といった住宅を包む部分の断熱性能を高めるよう、強化されたことが特徴です。その結果、次のグラフのような結果になりました。

省エネ基準は改正ごとに順次強化されてきた(出典/国土交通省資料より)

年間暖冷房エネルギー消費量の試算。省エネ基準は法改正のたびに強化されてきた。
出典:国土交通省資料省 「エネルギー基準改正の概要

そして、省エネ性能が高い住宅の場合、国からのお得な優遇が受けられることも注目ポイントです。
例えば、全期間固定型の住宅ローン「フラット35」を利用するには、先ほどもご紹介した昭和55年の「旧省エネ基準」の断熱性能を満たしていることが条件となっています。

さらに、強化された平成25年の省エネ基準を満たしていれば、「当初5年間の金利が0.3%引き下げられる」といった特典が利用できるのです。

その他にも、高い省エネ効果を発揮する低炭素住宅(政府も推し進めている、二酸化炭素の排出を抑制するタイプの住宅)や、省エネ等級4(次世代省エネ基準)に認定され、かつ長期にわたり良好な状態で住環境を保てると認定された住宅に長期優良住宅があります。

認定されることで、所得税の特別控除(長期優良住宅の新築等をした場合の所得税額の特別控除)や登録免許税の税率の引き下げ、固定資産税の新築家屋の税額軽減の期間延長などの優遇が受けられます。

省エネ住宅は、地球環境にも住まい手であるわたしたちにも優しい存在。

インテリアなどで住まいを彩ることも家づくりの楽しみのひとつですが、環境のことを考えながら、お得な優遇を受けられる「省エネ住宅」にも目を向けてみてはいかがでしょうか。


【記事監修】大宮 良明(一級建築士、既存住宅状況調査技術者)

一級建築士、既存住宅状況調査技術者の有資格者。木造建築の構造計算をはじめ、安全性に配慮した設計を得意としている。「住まいのデザインは見た目のカッコよさはもちろんですが、それ以上に暮らしやすさや安全性が大切だと考えています。長い目で見て『こうして良かった』と思える家を、いっしょにつくっていきましょう」


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