世界中で深刻化しているエネルギー問題。日本はエネルギー資源に乏しく大部分を輸入に頼っているため、とくに省エネルギーの必要性が高まっています。

しかし、エネルギーを生み出すために化石燃料（石油や石炭など）を大量に使用すると、二酸化炭素（CO2）の排出量が増え、地球温暖化の進行につながっていることは、世界的にも大きな問題です。

2015年12月に採択された「パリ協定」によれば、日本は2030年までに温室効果ガスの排出量を26％削減（2013年度比）しなくてはなりません。そういった背景から、省エネ住宅への注目はこれまで以上に高まっており、国も省エネ住宅の普及に力を入れています。

今回は、省エネ住宅のつくり方とお得な補助制度について一緒に学びましょう！

2019年7月29日初出→2021年11月12日更新

省エネ住宅とは？ 認定の基準

そもそも「省エネ住宅」とはどんな住宅なのか。具体的に理解している方は、意外と少ないのではないでしょうか。省エネ住宅は、地球環境にやさしいだけではなく、みなさんの日々の暮らしにもたくさんの利益をもたらしてくれます。

省エネ住宅には、さまざまな基準や定義が存在します。まずは、代表的なものを知っておきましょう。

省エネ基準

日本の省エネ住宅の基本となる基準。 窓や外壁の断熱性・気密性といった外皮性能と、給湯器や換気設備など設備機器類の一次エネルギー消費量、二つの面で一定の基準が設けられています。
2020年にはすべての住宅がこの基準に適合するよう義務化される予定でした。ですが義務化は見送りとなり、現状は「努力義務」に留まっています。

低炭素住宅

省エネ基準から10％、エネルギー消費量を削減した住宅のこと。加えてHEMS・節水・木造・ヒートアイランド対策のうち2つ以上を満たすことで、行政から認定を受けることができます。

低炭素住宅と認定されると、「地域型住宅グリーン化事業」、「住宅ローン減税（投資型減税）」、「フラット35S（金利Aプラン）」といった補助金・減税制度の利用が可能です。

※都市計画法上の“市街化区域”などにある住宅でなければ認定は受けられないため、注意が必要です。

ZEH（ゼッチ）（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）

ZEH（ゼッチ）は、太陽光発電などの創エネ機器を備え、発電量≧消費エネルギー量となる住宅（エネルギー削減率100％以上）を指します。認定には、省エネ基準よりも高い断熱性が求められます（強化外皮基準）。

ZEHと認定されると、「ZEH支援事業」、「ZEH+実証事業」、「ZEH+R強化事業」といった補助金・減税制度を利用することが可能です。

マンション版の基準「ZEH-M」もスタートし、エネルギー削減率75%以上100%未満の「Nearly ZEH（ニアリーゼッチ）」と呼ばれる基準も存在します。

日本におけるエネルギー消費量データを見てみると、家庭部門におけるエネルギー消費量の割合は約15％。石油危機以降に家庭部門における消費エネルギー量が約2倍に増加したことや、東日本大震災当時の影響も踏まえ、政府内でも省エネルギーの重要性が再認識されています。

経済産業省では、ZEHの「ブランド化」の一環として「ZEHビルダーマーク」を作成。

さらに、平成30年度より新たにZEHプランナーの呼称を加えたことを受け、「ZEHプランナーマーク」を作成しています。このマークは、ZEHの普及に取り組んでいる企業にのみに配布される（企業側の申し込みが必要）マークです。

ZEH住宅の購入をご検討、またはZEH住宅へのリフォーム・リノベーションをお考えの方は、マークを目印に不動産会社やリノベーション会社を探してみましょう。

ZEHビルダーマーク・ZEHプランナーマーク
出典：経済環境省資源エネルギー庁「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に関する情報公開について」

LCCM住宅（ライフ・サイクル・カーボン・マイナス住宅）

エネルギー消費量（CO2排出量）を減らし、建材の製造や住宅の建設・運用（居住）時・解体の過程で出るCO2との収支をマイナスにする住宅のこと。
LCCM住宅と認定されると、「サステナブル建築物等先導事業（省CO2先導型）」による補助金を受けることができます。
※今のところ、戸建て住宅のみ対象。

省エネ住宅の補助金・税制優遇

省エネ住宅を建築するにあたり、支援する補助金や助成制度が数多く実施されています。もちろん、リフォーム・リノベーションに使える制度も豊富です。

2019年度に実施された主な補助金や助成制度には、主に次のようなものがあります。

①次世代住宅ポイント制度

次世代住宅ポイントとは、住宅のリフォーム・リノベーション、または新築住宅を購入した方を対象にポイントを付与する制度のこと。ポイントはさまざまな商品と交換することができる仕組みになっています。※2021年10月現在、次世代住宅ポイント制度の申請受付は終了しています。

詳しくは、国土交通省の公式HPにて以下のように記載されています。

②ZEH支援事業

ZEH（ゼッチ）とは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略であり、経済産業省HPには以下のように記載されています。

ZEHは、断熱性能が高いことや高効率設備の利用によって、月々の光熱費を安く抑えることが可能になります。太陽光発電などで発電を行えば、収入を得られることも。

また高断熱を実現することで、室内を一定の温度に保ちやすくなり、お風呂場の急激な温度変化にり引き起こしやすい、ヒートショックといった事故を防ぐ効果も期待できます。

③フラット35S

フラット35Sは、住宅ローンのうちの一つであり、独立行政法人住宅金融支援機構と民間金融機関が提携している長期固定金利の住宅ローンです。

返済する全期間が固定金利となっている点、省エネルギー性など一定以上の技術水準をもつ住宅を購入する場合に利用できる点が特徴といえるでしょう。
技術水準として定められた条件については、住宅金融支援機構HPで確認することができます。

④高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業（断熱リノベ）

こちらは、断熱材やペアガラス・高断熱サッシなどを使った、断熱性を高める（15％以上の省エネ効果がある）リフォームを対象にした補助金です。

戸建住宅の場合、同時に設置する蓄電システムや蓄熱設備（エコキュート）も補助対象になり、2021年度からは、熱交換型換気システムへの別途補助も追加されました。（戸建て・集合住宅いずれも）。

出典：（一社）環境共創イニシアチブ「令和2年度の住宅の省エネ・断熱リノベーションの支援補助金について」 （https://sii.or.jp/meti_material02/uploads/brochure01.pdf）

補助率は、対象経費（建材の購入費用と工事費の合計）の1/3以内。戸建は最大120万円（窓のみの改修は40万円）、マンション（戸別）は最大15万円です。

⑤次世代省エネ建材支援事業

断熱リノベと同じく、断熱リフォームの補助金で断熱材一体型の断熱パネルや、潜熱蓄熱建材、調湿建材などの付加価値を有する省エネ建材を使うリフォームが対象です。

断熱材や高性能窓・玄関ドア、調湿建材も、同時に施工すれば補助対象になります。

出典：（一社）環境共創イニシアチブ「令和2年度の住宅の省エネ・断熱リノベーションの支援補助金について」 （https://sii.or.jp/meti_material02/uploads/brochure01.pdf）

2020年度は、補助対象経費が合計40万円以上を条件として、補助率1/2以内（上限＝戸建200万円、集合住宅125万円。下限は20万円）でした。

⑥長期優良住宅化リフォーム推進事業

既存住宅の長寿命化・性能向上リフォームを支援する補助金制度です。

補助金の交付を受けるには、事前にインスペクションを行い、リフォーム後の耐震性、劣化対策、省エネルギー性の基準といった各性能で一定の基準を満たすことが必要です。
リフォーム後の性能が高くなるほど、交付金額も多くなります。

2021年度の補助限度額は、評価基準型で最大100万円、認定長期優良住宅型は最大200万円。高度省エネルギー型（認定長期優良住宅型＋ZEHレベル）で最大250万円です。

出典：（独）建築研究所「令和3年度 長期優良住宅化リフォーム推進事業に関する説明資料」
（https://r03.choki-reform.com/doc/doc_t_03.pdf）

加えて「三世代同居対応（キッチンやトイレ・浴室、玄関の増設）」や「若者・子育て世帯向け改修（キッズスペースの設置、フェンスの設置、見守りのための対面キッチン）」を同時に行う場合、50万円が加算されます。

2021年度には「テレワーク環境整備」も補助対象になり、ワークスペースをつくるための間仕切り壁設置や、防音工事をした場合、原則として1戸当たり100万円を上限に加算することになりました。

出典：国土交通省「令和３年度予算概算要求の概要　３．豊かで暮らしやすい地域の形成と多核連携型の国づくり」（https://www.mlit.go.jp/common/001364239.pdf）

長期優良住宅化リフォーム推進事業には、期間中ならいつでも申請できる通年申請タイプと、事前の公募で採択された住宅のみを対象とする事前採択タイプの2通りの申請方法があります。

通年申請タイプは、例年4月の後半から申請受付が始まり、12月中旬が締切というスケジュール。ただし、工事をする事業者が事前に登録をしていないと補助金の交付を受けられません。あらかじめ担当者に確認しておきましょう。

省エネ性は所得税・固定資産税の控除などを受けるための条件のひとつにもなっています。省エネ基準以上の性能になる「省エネリフォーム」を行うと、対象となる工事費用の最大10％が所得税から控除されます（これは投資型減税の場合であり、ローン型減税はローン年末残高の2％を5年間控除となる）。

省エネ住宅の4つの要素

断熱性能・気密性能

断熱性能を高めるには、壁・床・屋根・窓などを通して、部屋の中と外の熱が移動するのを少なくすることがポイントです。夏であれば、クーラーで涼しくなった冷たい空気を外に逃さないようにし、外の熱が中に侵入しないようにする、といったイメージです（冬はその逆）。

例えば、冬に暖かいリビングから寒く感じる脱衣所へ向かって服を脱ぎ、熱いお風呂に入ることで、血圧が短時間で大きく上下します。最悪の場合「ヒートショック」による心筋梗塞や脳内出血を起こすことも……。とくに高齢になるほど、ヒートショックのリスクは高まります。

こういった家庭内の事故を防ぐためには、暖冷房の効果を下げず、室内の温度を一定に保つため無駄な隙間を減らす工夫を施すことがポイントとなります。

気密性能を高めるには、部屋の中と外の空気が移動することによる熱の移動を少なくすることが重要です。しかし、隙間がなく完全に密閉された空間にしてしまうと、室内の空気循環などが悪化してしまうため、必要な換気量は確保するようにしましょう。

ヒートショックなどを防ぎ、健康を維持することができれば医療費の負担も減ります。結果的に、経済的なメリットを得ることができるのです。

このような、省エネルギー以外のメリットを「NEB（ノン・エナジー・ベネフィット）」と呼びます。

日射遮蔽

室内の温度が上がってしまう要因は、外気の温度だけではありません。実は、窓から差し込む日射熱の影響が最も大きいのをご存知でしょうか。

冬は暖かな日差しを室内に取り込み、温度の上昇に役立てることができますが、夏は全くの逆です。夏場はしっかりと外からの日射を遮蔽し、室温の上昇を抑えることで無駄なエネルギー消費をしないようにすることがポイントとなります。

断熱性を高めることで空調の効きが良くなり、より少ないエネルギーで温度調節を行うことが可能に。また、効率のよい設備機器を導入することでもエネルギー消費量を少なくすることができます。つまり、エネルギー消費量が少ないということは光熱費も安くなるということ。

断熱材や高性能な窓を使用する分のイニシャルコストはかかりますが、光熱費の削減分で十分にカバーすることが可能です。

一次エネルギー消費量

「UA値」と「一次エネルギー消費量」という言葉をご存知の方もいるのではないでしょうか。これらは、省エネ住宅の話をするとき、必ずといっていいほど出てくる言葉です。

UA値は「外皮平均熱貫流率」といって、断熱性能を表す単位。この数値が小さいほど熱が伝わりにくく、断熱性が高いということになります。
ちなみに、H28省エネ基準では東京23区の場合、UA値の基準値は0.87になります。
※かつては「Q値（熱損失係数）」という単位が主に使われており、今でもQ値で断熱性を表すこともあります。Q値とUA値は、算出法に違いはありますが、数値が小さい＝断熱性が高いことを表すという意味合いは同じです。

一次エネルギー消費量は、電気やガスなどの消費量を、石油・石炭や原子・水力・太陽光などの資源に換算したものです。単位は熱量を表すJ（ジュール）。設備機器のエネルギー消費量は、一次エネルギー消費量として表されます。

省エネ住宅のリフォームのポイント

住宅の中でエネルギーを使うものとしては、冷暖房や給湯、照明、生活家電などがあげられます。とくに冷暖房は、家庭のエネルギー消費の約3割を占めており、多くのエネルギーを消費していることがわかります。

世帯当たりのエネルギー消費原単位と用途別エネルギー消費のグラフ(2016年度)
出典：環境省「エネルギー白書2018 第2節　部門別エネルギー消費の動向」

冷暖房の効きをよくし、使うエネルギーの量を減らすカギになるのが断熱性です。
断熱性を理解するには、魔法瓶を想像するとわかりやすいでしょう。熱いお湯を魔法瓶に入れておけば、冬の屋外でも温度が保たれます。反対に、氷水を入れても氷はなかなか溶けません。これは、魔法瓶が熱を伝えにくい（＝断熱性が高い）構造になっているから。

住宅も、魔法瓶のように断熱性を高めると、室温の保持がしやすくなります。また、エアコン自体の出力や台数も少なくて済むのも嬉しいポイントです。
断熱性を上手く活用すれば、住宅全体を6畳用のエアコン1台で空調するーーーそんなことも可能になるのです。

断熱材、どれを選べばいい？

断熱性を高めるには、まず壁や床、基礎、天井、屋根などに断熱材を施工する必要があります。グラスウール、セルロースファイバー、ウレタンフォーム……さまざまな断熱材があり、それぞれにはメリット・デメリットがあります。

肝心の断熱性も大切ですが、住宅の構造、使う部位、予算なども考慮して、専門家（リフォームの場合は、設計担当）と相談しながら選ぶのが得策です。

また、断熱と同時に気を付けたいのが気密性です。
壁などにすき間がたくさんあると、そこから室内の熱が逃げたり、屋外から熱が入りやすくなってしまうため、冷暖房の効きが悪くなってしまいます。そのうえ、大きな温度差が発生してしまうことで、内部で結露が発生しやすくなります。カビが生えたり、木造なら柱や梁が腐る原因にもなりかねません。

マンションはもともと気密性が高いので神経質になる必要はありませんが、断熱のポイントとして、ぜひ覚えておいてください。

開口部の高性能化はマスト

開口部（窓や玄関ドア）は、もっとも重要なポイントです。
住宅の中では一番熱の出入り多いのが開口部で、屋内から逃げる熱、屋外から入ってくる熱の5割から7割は開口部経由だと言われています。
「断熱リフォームをしたいけど、予算に余裕がない……」そんな方は、まず開口部の性能向上を優先しましょう。

窓は、複層ガラスやLow-Eガラス（複層ガラスの内側に特殊な膜を張り、より熱を伝えにくくしたもの）を使ったり、樹脂や木など熱が伝わりにくいサッシを使うことで、断熱性を高めることができます。玄関ドアも、断熱性の高いものに交換するのがベストです。

ただし、樹脂や木のサッシは防火の観点から使えない地域があったり、マンションの場合は管理規約でサッシの交換ができないことがほとんど。その場合、室内側に取り付ける内窓（インナーサッシ）などを使う、という手もあります。

短時間で施工できるため、「住みながらリフォームする」という場合にもおすすめです。

窓の断熱リフォーム例
出典：経済産業省 資源エネルギー庁「家庭向け省エネ関連情報　省エネ住宅　省エネルギー住宅を建てるには」

季節にあった日射対策を

夏は強い日差しが窓から入ってくると、室内の温度が上昇してしまいます。

Low-Eガラスならいくらかは防げますが、窓そのものだけで完全に日射の影響を遮ることは困難です。また、冬は夏とは逆で、できるだけ日射を取り込むことが省エネにつながります。夏は日射を遮蔽し、冬は日射を利用できるようなつくりにすることがポイント。

戸建住宅なら、軒の出（庇）を深くすることも有効でしょう。軒を出せるだけのスペースがないとき、もしくはマンションの場合、外付けのシェードやブラインドを利用して日差しの強さに合わせて開け閉めしましょう。

昔ながらのすだれを窓にかけておくのも良い方法です。

F新設備は最新のものに

いくら高断熱といっても、最低限の冷暖房機器は必要ですよね。また、お風呂やキッチンでの家事に欠かせない給湯も、たくさんのエネルギーを使います。それらをどうしたら省エネにすることができるのか……。その答えは「最新の機器を選ぶ」こと。

エアコン・給湯機ともに、年々省エネ化が進んでおり、新しい機種ほど効率がよくなっています。例えば、エアコンのエネルギー消費効率（APF）の推移を見てみましょう。新しい機種ほど効率がよくなっているのがわかりますね。

［エアコン］APF（通年エネルギー消費効率）推移
出典：環境省「省エネ性能カタログ　2017年度冬版」

リフォーム・リノベーションのタイミングで設備を交換したり、家電を買い替えたりする方も多いと思いますが、あまり難しく考えることはありません。その時の最新機種を選べば心配はありません。

あえて設備機器選びのポイントをあげるなら、エネルギー消費量の多い給湯器は慎重に選びたいところ。今なら、エコキュート、エコジョーズ、ハイブリッド式などの高効率タイプの給湯器がおすすめです。
※給湯システムは、他の設備の有無や敷地、地域などにより選択が難しい場合があります

優遇を受けられる省エネリフォーム

省エネという言葉の認知拡大とともに、「省エネ住宅」の数も多くなってきました。
国も力を入れている、省エネ住宅の普及。昭和55（1980）年に「旧省エネ基準」が国によって制定されて以来、その内容は年月の経過とともに強化されてきました。

具体的には、外壁や屋根・天井・床・窓といった住宅を包む部分の断熱性能を高めるよう、強化されたことが特徴です。その結果、次のグラフのような結果になりました。

年間暖冷房エネルギー消費量の試算。省エネ基準は法改正のたびに強化されてきた。
出典：国土交通省資料省 「エネルギー基準改正の概要」

そして、省エネ性能が高い住宅の場合、国からのお得な優遇が受けられることも注目ポイントです。
例えば、全期間固定型の住宅ローン「フラット35」を利用するには、ご紹介した昭和55年の「旧省エネ基準」の断熱性能を満たしていることが条件となっています。

さらに、強化された平成25年の省エネ基準を満たしていれば、「当初5年間の金利が0.3％引き下げられる」といった特典が利用できるのです。

その他にも、高い省エネ効果を発揮する低炭素住宅（政府も推し進めている、二酸化炭素の排出を抑制するタイプの住宅）や、省エネ等級4(次世代省エネ基準）に認定され、かつ長期にわたり良好な状態で住環境を保てると認定された住宅に長期優良住宅があります。

認定されることで、所得税の特別控除（長期優良住宅の新築等をした場合の所得税額の特別控除）や登録免許税の税率の引き下げ、固定資産税の新築家屋の税額軽減の期間延長などの優遇が受けられます。

省エネ住宅は、地球環境にも住まい手であるわたしたちにも優しく快適な空間を与えてくれる存在。
インテリアなどで住まいを彩ることも家づくりの楽しみのひとつですが、この機会に環境のことを考えながら、お得な優遇を受けられる「省エネ住宅」にも目を向けてみてはいかがでしょうか。

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